COLUMN コラム
2025.4.14
会員制サイトの構築に使えるサービス3選
通常のWeb制作案件は会社サイトや採用サイトなど、誰でも閲覧可能なオープンサイトの制作依頼が主ですが、ファンクラブやセミナー・研修といった、クローズドな会員制サイトの構築依頼が来ることがあります。会員制サイトはプラグインや有料テーマを利用すれば、WordPressでも作ることが可能ですが、セキュリティ対策や運用後のメンテナンスなどを考慮すると、外部のサービスを利用する方が望ましい場合があります。
そこで今回は、国内でよく使われる会員制サイト構築システムの「SPIRAL」「クライゼル」「Smart Core」について、それぞれの特徴やメリット・デメリットを交えて紹介したいと思います。
1. SPIRAL（スパイラル）
[ SPIRAL® ver.2 – ローコード開発プラットフォーム ]
「SPIRAL」は、スパイラル株式会社が提供する、ローコードでアプリケーションやWebサイトが作成できるプラットフォームです。メールマガジン、アンケート、問い合わせ管理、会員サイトなど、様々なWebアプリを作成することができます。
「ローコード開発」と謳っているとおり、本来であればプログラミングの知識が必要なWebアプリを、クリック操作だけで簡単に作ることができます。また、セキュリティ対策にも力を入れており、金融・製造・学校・官公庁など13,000社を超えるあらゆる業界での導入実績があります。
メリット
・国産サービスであり、金融機関レベルの高いセキュリティが標準装備。
・データベース・フォーム・メール配信など、会員制サイトに必要な要素がオールインワン。
・開発知識がなくても比較的簡単にフォームや管理画面を構築できる。
デメリット
・柔軟なデザインや動的な表示の自由度はやや低い。
・高機能ゆえに、初期設定や運用にある程度の学習コストがかかる。
・月額利用料が数万円〜と、個人や小規模事業者には少しハードルが高め。
2. クライゼル（KREISEL）
[ クライゼル ]
「クライゼル」はトライコーン株式会社が提供する、顧客管理やメール配信、フォーム作成、会員サイト作成などの機能を備えたクラウド型のCRM（顧客管理システム）サービスです。
Webマーケティングの現場のヒアリングをもとに開発されたサービスのため、マーケティングに必要な機能がそろっています。また、料金はレコード数変動性のため、データベース、メール配信数、フォーム作成数は使い放題となっています。サービス開始以来事故ゼロの高セキュリティで、官公庁や大企業など1,000社を超える導入実績があります。
メリット
・日本製のツールで、各機能ごとのマニュアルやカスタマーサポートが充実している。
・ドラッグ＆ドロップで構築できる編集機能により、非エンジニアでも管理しやすい。
・Salesforceやkintoneなどの外部システム、APIや外部決済システムとの連携が可能。
デメリット
・自社ドメイン利用や細かなカスタマイズには別途相談・見積が必要なケースがある。
・プランにより、利用ユーザー数やコンテンツ容量に制限がある。
3. Smart Core（スマートコア）
[ SmartCore ]
「SmartCore」は株式会社イーストゲートが提供する会員管理システムです。会員データベース管理やマイページ、コンテンツ作成、メッセージ配信など、会員管理と団体ポータル運営に必要な機能が揃っています。
30以上あるオプション機能はニーズに合わせて、自由にカスタマイズすることができます。そのため最初は基本機能のみで開始して、サービスの発展に合わせてオプション機能を追加していくことで、無駄なコストを抑えて運用することができます。
メリット
・高い柔軟性と拡張性があり、団体種別に合わせた独自機能を追加できる。
・使用するデータベース容量を要素ごとに設定できるので、低コストで運用できる。
・個人情報の保護を第一に考えられたシステムでセキュリティが充実している。
デメリット
・パッケージ価格制のため、初期費用や月額費用がやや高め。
・専用環境での開発・運用となるため、カスタマイズにはエンジニアの関与が必須。
・デモや設計打ち合わせなど、導入までに一定のリードタイムが必要。
おわりに
今回は会員制サイト構築システムについて紹介しました。冒頭で述べたように、WordPressでも会員制サイトを構築することはできますが、セキュリティ対策や障害対応などをすべて自社で担うことを考えると、やはり選択肢としては厳しいかと思います。一方、SPIRALやクライゼル、SmartCoreといった外部サービスを使えば、セキュリティや運用体制の整備が前提となっているため、安心して運用することが可能です。ランニングコストはかかりますが、長期的に見れば非常に合理的な選択肢と言えます。
目的・規模・社内体制に応じて最適なシステムを選ぶ際の参考になれば幸いです。